日本の高齢者福祉

超高齢者社会の日本

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私たちの社会では、人口における高齢者の割合が歴史上経験したことのない高い率を示し、現在も急速な増加を続けています。今の日本は、それまで高齢者社会として世界的に知られていたスウェーデンを抜いて、世界でもトップの「超高齢者社会」になりました。

高齢者社会であるということは、福祉のサービスを必要とする高齢者が増えると同時に、それを支える仕組みも昔とは違い、現在や将来に向けて福祉の構造やシステム、また考え方も新しく構築していかなければなりません。

そのため、福祉の仕組みを考え直すと共に、より質の高い、効果的なケアの方法や適切な福祉用具、またケア職員や福祉サービスを受ける人の家族などへの教育のニーズも、日本のみならず世界的に高まってきています。

高齢者福祉と豊かなQOL

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QOLとは、クオリティ・オブ・ライフ、つまり生活の質という意味ですが、暮らしの質というものを評価しようとする場合、何を基準とするかについては、それぞれ個人の望みや、またその度合いが異なるため、基準を定める事は中々容易ではありません。

日本では、生活の豊かさを評価する場合に、一般的に「衣食住」ということを考えます。一方スウェーデンでは、暮らしに必要なものの基準を「住む・働く・余暇」という側面で考えます。自分が安心し快適に感じられる「住む」ということ、自分を発揮し社会に貢献する「働く」ということ、また、自分自身の時間で自分を生かす「余暇」の場を持つということが、暮らしの中で必要であると考えます。

この場合、「働く」ということは、単に収入を得るための労働ということだけではありません。定年を迎えもう仕事をしていない高齢者であっても、あるいは一般の労働市場での就労が難しい機能障害を持つ人でも、自分が生甲斐を感じる活動をすることは、自分のために「働く」ことですし、将来のために何かの学習をすることも「働く」ということの範疇に入ります。

福祉サービスの種類や量も少なかった以前に比べ、現在では、在宅でのケアや居住施設での暮らし、また日中活動など、自分に合うサービスが選択できるようになりました。

高齢者の暮らしにおけるQOLも、それぞれのニーズや要望に合うサービスを選択することで自らの生活の質を高めることができますし、同時に、サービスを提供する側では、それらの多様なニーズや要望に応えていかなければなりません。

多様なサービスがある中で自分に合うものを選択するためには、いろいろな知識や情報が必要になります。地域にはそのための相談所があり専門の支援職員もいますが、普段から情報を得ることは、自分自身の暮らしのQOLを高めるために大切です。